この連載は、採用面接の前に
候補者がやっている面接対策への
「対策」をして、あらかじめ用意
しているであろう「想定問答集」を
使い物にならなくなるようにする
方法について書いていきます。
第4回の「面接対策破り」のテーマは
「希望年収」
です。
自己評価額
募集要項には採用条件がいろいろと
記載されていますが、その中で
候補者にとってなんといっても
一番に気になるのが
「年収はいくらになるのか？」
ということでしょう。
良くも悪くも、年収金額は、その人に
対する「評価額」です。
だからこそ、希望年収をストレートに
質問することを避けなければなりません。
なぜなら、希望年収を聴くことは、
本人の自己評価額を尋ねることと同じ。
「こんな金額を言ったらどんなふうに
面接官に思われるだろうか？」という
ことを気にして、正直に答えることを
躊躇させてしまうことになります。
結果として
「本当のところいくらほしいのか？」
は聞き出せなくなる。
候補者が回答するのは、募集要項にある
年収レンジの範囲内で、しかも当たり
障りのない金額でしかなくなります。
もちろん、転職するにあたっては
お金がすべてというわけではない
でしょう。むしろお金だけが目当ての
人を採用することは避けなければ
なりません。
しかし、採用できるかできないか、
入社するかしないかの瀬戸際になれば、
お金の話は避けて通れないのも事実。
実際のところ、内定を出す段階になって
初めて、具体的な年収金額の提示が
「採用条件通知書」という形で行われる
ことがほとんどでしょう。
その金額が、候補者の希望と乖離
していることがないように、面接の
段階になれば金額を把握しておく
ことが重要です。
はっきり金額を訊く
希望年収を答えるように
はっきりと質問した時に、
「現職の金額ぐらい」とか
「今よりも多くもらえるのであれば」
などという曖昧な回答を許しては
いけません。はっきりと金額を言って
もらいましょう。
その質問の仕方は
「この金額よりも低ければ生活に困る、
あるいは転職する意味がないと
あなたが考える金額はいくらですか？」
という訊き方にします。
そうすれば、候補者は正直に答える
しかありません。生活できない金額
しか提示されない企業には転職する
ことは、どだい無理な話なのですから。
それを下回らない金額を提示することが
できることが確認できるのは、採用する
側にとってもメリットが大きい。
少なくとも年収面での問題はクリアでき、
面接を続ける意味が出てくるからです。
年収面での問題をできるだけ早く
解決するように努めることが
面接の目的の一つです。
