採用担当者が所属する組織に対して
できる貢献とは何でしょうか？
営利組織である限り、売り上げをあげ
利益を出すことが求められます。
しかし、採用担当者は売り上げを
あげることもなく、かといって
コスト削減ができる機会も少ない。
この点を踏まえて、採用担当者が
組織にできる貢献とは何か？
この問いに真摯に向き合うために、
日々の業務をこなす中で
「忘れがちなこと」について
書いていきます。
第8回のテーマは
「悪いことこそ開示する」
です。
働くメリット
求職者が入社を決めるのには
「ここで働くことが自分に
とって価値がある」という
判断があるからです。
企業が求職者を採用するのは
「この人材を採用する価値がある」
「採用すれば、支払う報酬に対して
十分な成果が見込める」
と考えるからです。
採用活動とはこの合意点を求職者と
企業が見出すためのプロセスです。
そのために一番重要なことは
何でしょうか。それは、
「良いところも悪いところも
お互いが適切に開示している」
ということです。
弱点や欠点がない企業も人も
存在しません。ところが、
往々にして、採用活動となると
双方ともに良いところばかりを
強調してしまいがちなのです。
言えばマイナスに取られると
考えるからでしょう。
そのことによって、入社後の
ミスマッチが起こり、双方に
とって不幸な結果になることは
言うまでもありません。
悪い情報には、良い情報と
同じだけの価値がある
企業側は、給与待遇が良いとか
事業の特徴やシェアの高さなどを
アピールすることしかしない。
求職者側も、退職理由やこれまでの
経験・スキルに「お化粧」をして
本当のところは明かさない。
このような態度では、採用活動で
「合意点を見出す」ことは不可能。
なぜなら、判断の是非に影響する
ような重要事項が開示されて
いない可能性が高いからです。
結果、判断ミスが起こり雇用の
ミスマッチとなって現れます。
早期退職の温床です。退職者が
増えて慢性的な人手不足にも
つながってしまいます。
なにが入社の決め手になるのかは
人によって違いますし、一方で
「これが理由で入社をしない」
という決め手も存在します。
その情報が得られてこそ、採用と
入社を決断することができます。
このような
「良いところも悪いところも」
両方開示されていることは、
採用活動において欠くべからざる
ことなのです。
