人材採用をするのに欠かせない
「不可欠な要素」がいくつか
存在します。
この連載では、もしそれができない
としたら、他にどんなアプローチが
可能かを考えます。
今回は
採用担当がいなかったら
を考えます。
「専任」はいないのが普通
多くの組織では、採用業務だけを
行う「専任担当者」はいない
のが普通です。
毎年数百人規模を採用する大企業でも
ない限り、採用担当者は同時に
人事担当として他の業務も
行っている。
人事担当と一言でいっても、非常に
幅広い業務を担当しています。
採用業務のほかにも、社員研修、
給与計算や社会保険の手続き、
人事評価、労務など・・・
他にもたくさんあります。
加えて、組織によってどこまでが
人事の仕事であるかも様々で、
はっきりとした線引きができる
ことは少ない。
日本の99.9％を占める中小企業では、
総務部が人事機能も担い、その流れで
採用担当もしているというのが実態。
規模の小さな組織になればなるほど、
他部署の担当ではない仕事が自動的に
総務部門の仕事になっている
のではないでしょうか。
採用業務は「割に合わない」
こうして、人事担当者は採用業務
だけに集中できる環境には
ありません。
しかし、人材難、採用難のこの時代、
採用業務に以前よりも時間をかける
必要がでてきています。
そうしなければ、採用することすら
ままならない。
人事担当者にとって、採用業務は
厄介なものになっていますが、
それ以上に、専任ではない
人事担当者にとって、
採用業務は力を入れて行う
モチベーションに乏しい業務
です。
なぜなら・・・
続きは次回。
