労働の生産性を向上させることが
人手不足の解消には不可欠です。
それは人事担当者も例外ではありません。
この連載では、
人事部門の生産性向上を目指す
ために必要なことを提言します。
まず一つ目は
「Candidate Experience」
（候補者体験）
です。
前編では候補者体験を損なうと
組織にどれほどのダメージ
あるかについて書きました。
中編では、候補者体験の向上に
関して「やってはいけないこと」
について書きました。
後編では、候補者体験向上のために
やるべきことについて書きます。
組織で働く人に
なにを提供できるか？
これからの組織は、働く人よりも
寿命が短くなります。
組織の寿命がどんどん短くなって
いっているのに対し、人間の寿命は
「人生100年時代」とも言われる
ようにどんどん伸びています。
それに比例して、働く期間もどんどん
伸びていきます。
2018年に生まれた子供は、その
ほとんどが100年時代を生きるもの
として人生設計をすることが
求められるでしょう。
仮に80歳を超えるまで働く
としたら、組織は60年間存続する
だけでなく、雇用し続けられるだけの
収益を上げ続けなければなりません。
そんなことが可能だと、誰が約束
できるでしょうか？
バブルが崩壊してからの30年、
一度もリストラをすることなく
しのいできた組織がどれだけ
あったでしょう？
毎年のように大企業が経営危機に
陥り、倒産し、あるいは買収されて
きたのではなかったでしょうか？
組織は家族と同じだということは
言えなくなります。
こんな時代に「一生面倒見る」
「組織は家族のようなものだ」
といっても幻想。誰も信じません。
そんな絵空事を平気で言う組織は
信用されないばかりか、
「できるだけ長く働いてくれる人を
採用したい」ということすら
言ってはいけないと思います。
それよりも、途中のどこかで、
申し訳ないが組織を離れ、他で
働いてもらうことになる可能性の
ほうが非常に高い、と素直に
伝えるべきなのです。
ならば、組織を離れても生きていける
スキルや人脈を蓄えるサポートをする
義務が組織にはある。
候補者体験向上のためにアピール
すべきは、こうしたサポート体制
のほうなのです。
組織が今、提供すべきは日々の生活の
糧ではありません。
働く人が、明日の生活の糧を稼ぐ
ために必要になるものを習得する
手助けをすることです。
