採用活動に関わる全ての人が
なかば常識と思っていることに
「本当にそう？」「もしも？」と
問いかけ、考えてみるシリーズ。
第10回は
「面接官のほうが有利？」
です。
採用面接では主に面接官の方から
質問をして、それに候補者が答えて
いくという流れで進んでいきます。
面接官は、基本、何を質問しても
構いません。
思想信条や出身地、家族の職業など、
質問してはいけないと法律で
決められている「ご法度」に
触れない質問であることは当然として、
きちんとした意図があるなら、
どんな質問をしてもかまいません。
一方、候補者は質問されたことには
基本答える必要があります。
もし答えなかったら、おそらく
面接に合格することはないでしょう。
入社したいと申し出て面接に
臨んでいる以上、答えにくい質問で
あろうと、答えないという選択肢は
ないと言えます。ツライ立場ですね。
しかし、面接官のほうが有利かと
いうとそれは違う。
面接官も候補者の側から
「面接」されているからです。
面接の場では、候補者は「面接結果」を
明らかにすることはありません。
いえ、面接が終わってからも、
「面接結果」を伝えてくることは
稀でしょう。
多くの候補者は、理由も告げず
「選考辞退」を突き付けて
去っていくだけです。
ネットに書き込まれたり、メールや
電話で抗議してくれるなら、真摯に
受け止めて改善することもできます。
「サイレント」な抗議は、その存在すら
わからないだけに対処もできない。
そのうち、その人が面接すると
候補者が辞退することが多くて
採用活動に支障が出ている、
ということが社内で認識されて
しまいます。
面接官が優位な立場にいられるのは
面接会場の中だけです。
しかも、目の前に座っている人が
「入社を希望している候補者」で
ある間だけです。
候補者が入社を希望しなくなれば、
もうなにも制限はない。
面接官は容赦なく攻撃対象になる
ことをお忘れなく。
